『日本ジェンダー研究』投稿規定
日本ジェンダー学会年報（学会誌）『日本ジェンダー研究』編集委員会では、 『日本ジェンダー研究』への投稿論文を募集しています。投稿を希望される方は、下記の投稿規定を参照の上、ふるってご投稿ください。投稿の締め切りは毎年３月31日です。査読のうえ、掲載の可否を決定いたします。
投稿論文送付先は、以下の通りです。
福井県立大学看護福祉学部 塚本利幸研究室
E-mail tukamoto@fpu.ac.jp投稿論文を送付される際は、必ず件名を「日本ジェンダー学会投稿論文」としてください。
その他、投稿に関する詳細は以下の投稿規定を参照ください。
日本ジェンダー学会年報（学会誌）『日本ジェンダー研究』
(JOURNAL OF GENDER STUDIES JAPAN)投稿規定
１．投稿資格
本学会の正会員、準会員に限る。
２．査読
日本ジェンダー研究編集委員会（以下、編集委員会）が指名する査読委員による査読の結果、投稿論文の採否を決定する。編集委員会及び査読に関する規定は別途定める。
３．投稿論文の種類
1)投稿可能な論文は研究論文、研究ノートとする。
2)研究論文とは、何らかのデータ・資料・史料・文献に基づく理論的考察や、事例に基づく実証的分析を行い、得られた知見をまとめたものとする。オリジナリティを有し、関連諸分野へ学術上の貢献をなし得るものとする。
3)研究ノートとは、①何らかのデータ・資料・史料・文献を紹介し、研究上の提言を行うもの、もしくは②当該領域の研究動向や制度改革の動向などを学術的視点からまとめたものとする。
4)研究論文として投稿された論文であっても、査読の結果、研究ノートとしての掲載になる場合がある。
4．原稿の投稿
1)投稿時に以下のものを提出する。
①投稿票
②本文（原則として日本語）
③本文要旨（日本語）
2)論文タイトルは原則として日本語とする。投稿票には英文タイトルも記載する。
3)締切 毎年3月31日
4)投稿方法
電子データ（WordファイルとPDFファイルの双方）をメールの添付ファイルで学会事務局に送付する。
5)採択が決定した場合、英文要旨を提出する。ネイティブスピーカーによってチェックされていることを証明する書類もあわせて提出する。
5．執筆要項
1)書式
①本文・要旨共通：A4・横書き・1頁あたり全角文字40字（半角文字80字）40行とする。
②本文（注・図・表・参考文献リスト込み）：原則として日本語を使用し、12頁以内とする。
③本文要旨（日本語）：1頁以内とする。
④英文要旨：1頁（250words）以内とする。
⑤氏名・所属：査読は著者名・所属を伏した状態で行うため、本文に氏名・所属は記入しない。
2)章立て等
○章立ては、１．２．３．・・・とする。
○各章には、小見出し1)、2)、3)・・・をつけることもできる。
3)注記及び参考文献表記法
注記及び参考文献表記法は、各専門分野の慣例に従う。ただし、次の表記については、原則として、以下の通り統一する。
3-1)注は、該当本文の右肩に半角で、1、2、3 をつけて示す。
3-2)雑誌の記載例
著者名、「論文名」、編者名『雑誌名』巻，号，発行年（西暦），頁。
○和文例 奈倉洋子「グリムの魔女像をめぐって」『ドイツ文学研究』12号，1995，13頁。
○欧文例（英文）Sen, Amartya, “More Than 100 Million Women Are Missing,”New York Review of Books, Vol.37,No.20, 1991, pp.61-66
3-3)単行本の記載例
著者名「論文名」、『書名』、出版社、第＿版（初版以外の場合）、発行年（西暦）、頁。
○和文例 森島恒雄『魔女狩り』岩波書店，1985（第４版），６頁。
○欧文例（英文）Merchant, Caroly, “Ecofeminisim and Feminist History,” Irene and Gloria Feman Orenstein, ed., Rewearing the World:The Emergence of Ecofeminism,San Francisco, Sierra Club Books, 1990, pp.100-105
○欧文例（英文）Seager, Joni and An Olson, Women in the World: An International Atlas, London, Pan Books, 1986, p.28
５．発行された論文は、特別な事情がない限り、すべて1年後に本学会の公式サイトにて公表する。
６．備考
以上の規定によることが困難な場合は、編集委員会に問い合わせる。なお、各年度の編集委員会委員長の氏名と連絡先は、学会ホームページに掲載している。
規定改正 2020年4月11日
規程改正 2023年9月2日